アレルギー専門医のほむほむさんが、韓国の小児科専攻医の募集結果をツイートしています。2026年下半期、大規模病院55施設が小児青少年科の専攻医を119人募集したところ、応募はわずか2人だったという内容です。同じ時期に、眼科は85人の枠に180人、形成外科は58人の枠に120人が応募したとあります。数字は韓国の報道でも確認できる話で、風刺ではありません。ただし下半期は、上半期で埋まらなかった枠の追加募集でもあります。上半期の応募も36人にとどまっていた、と本人は追記しています。
119人に2人という数字を見ると、さすがに驚きます。子どもを診る医者が、これでは足りるはずがありません。眼科や形成外科に人が集まり、小児科に人が来ない。この対比が、どの診療科が選ばれ、どこが避けられるかをかなり率直に示しています。日本でも他人事ではない、という反応が出るのは自然でしょう。数字だけ見れば、人気のある科とそうでない科の差は、もう好みの問題を超えています。
ただ、これを「志がない」「もう終わりだ」で片づけるのは違うと思います。追加募集で応募がさらに減るのは、すでに選ばれなかった科の残り枠に、わざわざ飛び込む人が少ない、という面もあります。それ以上に大きいのは、条件の差です。訴訟リスク、当直の負担、子どもが減っていくなかでの収益の悪化。忙しいうえに守られにくく、将来の見通しも暗い科に、人が来ないのは不思議ではありません。個人の覚悟の問題にしてしまうと、本質を見誤ります。志があれば人が集まる、という前提そのものが、もう現実に合っていません。
我々医療者が本当に見るべきなのは、どの診療科が人気かではなく、子どもを診る仕事を続けられる条件が残っているかどうかです。人が来ない科を責めても、応募は増えません。報酬も、働き方も、何かあったときの扱われ方も、人気科との差が開きっぱなしなら、数字はまた同じ形で出てきます。韓国の話を対岸の火事として消費するのも、逆に日本も終わりだと決めつけるのも、どちらも先には進みません。
私としては、この数字は韓国だけの異常値だとは思いません。同じ構造は、日本にもあります。診療科の人気投票で医療が回るなら、小児科のような科から先に人は減ります。応募が来ないことを個人の問題にしないで、子どもを診る仕事が続けられる条件を残せるかどうか。それが問われているのではないでしょうか。


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